南海トラフ巨大地震や首都直下地震、そして2017年12月に新たに指摘された千島海溝沿いM8.8巨大地震など、日本国内には多大な被害を与えることが確実な大地震が複数迫っています。

こうした状況の中、国民や企業の防災意識は毎年高まりを見せており、地震保険の契約件数は平成14年の16.4%から平成28年には30.5%と倍増しており(平成30年版防災白書より)、2017年04月に発表された矢野経済研究所による「危機管理(事業継続/防災/情報セキュリティ)ソリューションに関する調査」によると2021年度の危機管理ソリューション市場規模は1兆632億円に達すると予測されています。

2015年08月には雑誌「経済界」が「地震予測はビジネスになるのか」というタイトルで記事を公開しましたが、そこではBCP(事業継続計画)コンサルタントが「BCPを策定する企業にとって、必要な情報が地震予測」と指摘しており「地震大国・日本で培った地震予測サービスは日本の企業だけなく、世界各国から必要とされるのではないだろうか。」と結ばれています。

巨大地震による防災意識の高まりと危機管理ソリューションへのニーズが増加する中、過去の地震発生データに基づいた次の地震発生予測という当社の手法は、地震への備えに役立つことと考えます。
 

関連URL:【平成30年版防災白書】地震保険の契約件数等の推移 【矢野経済研究所】危機管理(事業継続/防災/情報セキュリティ)ソリューションに関する調査(PDF) 【経済界】地震予測はビジネスになるのか
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