過去の地震データを解析し今後の傾向性分析を行っている合同会社イイチロでは、自社開発システムの地震データ解析システムEDAS2.1(Earthquake Data Analysis System)を活用した個別の地震詳細分析サービスも提供しています。

当社の地震データ解析技術「EDAS2.1」によって希望する地域における地震データを提供し、企業や機関の国際ビジネス活動を個別にサポート致します。

国内・海外の地震データを元に多地点・多重データ解析を核とするEDAS2.1では、複数の場所で発生した複数の地震データから導き出される傾向性を重ね合わせ共通する特徴を抽出すると共に、2018年05月以降に当社が利用してきたEDAS1.0で培った経験値を活かし編み出した複数の独自指標を採用、多重データ解析の精度を高めています。

豊富な独自指数は発生地震が再度付近で起き得る可能性を指数化している他、遠隔地で発生した地震が他地域に及ぼす影響量や地震が発生した時期の重要度調整を指数化するなど様々な要素から構成されており、EDAS2.1では直近の地震発生動向から異常値を検出する直前地震異常値検知機能を搭載、データ解析の精度向上に役立っています。

EDAS2.1を活用した特定の国や地域における詳細分析をご希望の場合、当社との個別契約により提供致します。世界各国・各地域の他、EDAS2.1を使用した日本国内の地震データ分析と危険度計測にも対応しており、多様なニーズにお応え可能ですので、下記のフォームよりお問い合わせください。

過去の地震データとの照合などの目的の場合には、自由に設定可能なフォーマットを利用した定期的なレポートとして納品することも可能です。また、当社が開発した地震情報記事自動作成支援システムと組み合わせたレポートとしての納品も出来ますので、お気軽にお問い合わせください。

「海外地震レポート」に掲載されている、当社が計測した危険度や発生率データなどの営利利用をご検討の場合にも当社との個別契約が必要となります。

地震データ分析サービスレポートサンプル
 

地震データ分析サービスの機能

「EDAS2.0シリーズ」の多地点・多重データ解析機能や地震発生率・危険度指数計測機能、直前地震異常値検知機能などについては「地震データ解析システムEDAS2.0シリーズの機能・特徴」をご覧ください。ここでは「地震データ分析サービス」の提供に当たって抽出可能な条件について説明しています。

1.国内・海外両対応

「EDAS2.0シリーズ」は国内地震・海外地震どちらにも対応しています。国内地震は気象庁、海外地震はUSGS(U.S. Geological Survey)のデータから全世界の地震動向を捉えています。

海外地震については海外の震源名として使用されている地名を国名に変換する国名変換データベースを搭載しており、その数は現在5,000以上となっています。統一されていない海外の震源名を国別に変換することでデータの一元管理を行っています。

2.過去の類似地震抽出機能(深さ、規模、震源までの距離から抽出)

緯度・経度・深度・規模から割り出した過去の類似地震を自動的に抽出する機能を搭載しているため、ある地震の震源から5km以内、深さ10~15kmで発生した同規模の地震50例といった計算も瞬時に実行可能です。

3.過去事例以降に発生した地震の震源地・方面別重複数カウント機能

類似の過去事例以降、1週間以内、1ヶ月以内、2ヶ月以内に国内・海外で発生した地震を自動的に抽出する機能を搭載しているだけでなく、同一震源で複数回の地震が記録されていた場合、重複を省き「◯例中◯例で該当」とする計算まで自動で行う重複数カウント機能及びランキング化する機能を備えています。この機能は国内及び海外、震源地及び方面どちらにも適用されています。

4.震源地からの距離検索に対応

「EDAS2.0シリーズ」では地震データに含まれる緯度・経度から地震同士のデータ比較が可能となっており、緯度・経度データに深度データを加えることで、過去の類似事例検索も容易に行うことが出来ます。

5.方面分類

特定の震源地だけでなく周辺における地震活動を合わせて情報収集したい場合に役立つ、当社による方面分類機能を搭載しています。国内では「関東地方」「千島海溝」など、海外では「アジア」「欧州」といった形で広い範囲で地震活動を俯瞰することが可能となっています。

6.スペック

地震データ:発生日時、震源地(国内は震央名、海外は国・地域)、マグニチュード、震度(国内のみ)、深さ、緯度、経度
方面分類 :
国内:千島海溝、日本海沖合、太平洋沖合、北海道地方、東北地方、関東地方、伊豆・小笠原、北陸地方、中部地方、関西地方、中国地方、四国地方、九州地方、沖縄地方、ロシア、アジア、その他
海外:アジア、大洋州、北米、中南米、欧州、中東、アフリカ、北太平洋、南太平洋、大西洋、ロシア、インド洋、北極・南極
分析対象:データ気象庁震度データベース約10万件(1919年以降)、USGSM5.5以上約3万件(1901年以降 オプション:M4.5以上約25万件)
 

詳しくはフォームでお問い合わせ下さい

地震データ分析サービスの機能や価格についての詳細や「このようなニーズに対応出来るのか」などご質問がありましたら、下記のフォームよりお気軽にお問い合わせ下さい。


 

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