2011年03月11日の東日本大震災、2016年04月16日の平成28年熊本地震、そして2018年に入ってからも06月18日の大阪府北部地震、09月06日の平成30年北海道胆振東部地震と被災地震が頻繁に発生する災害大国日本。

台風や大雨といった事前準備可能な災害とは異なり、突然襲ってくるという意味で予測の必要性をこれほど感じさせる自然現象はありません。

専門家が活断層や海溝の調査により地震発生のメカニズム解明に力を注ぐ一方で、様々な手法による地震発生予測が活発に行われていますが、現代科学では地震の発生を正確に予測することは不可能に近いとされ、迫り来る南海トラフ巨大地震の臨時情報が仮に発せられたとしてもその精度には疑問が呈されています。

こうした中、新しい予測技術の確立に向け当社では「過去の地震発生データを分析し傾向性を導き出す」という手法を用いて、今後の地震発生予測を提示しています。

気象庁が1923年01月02日以降について公開している震度1以上の「震度データベース」及び米国地質調査所(USGS – United Stages Geological Survey)が公開している20世紀以降の世界地震発生データによる情報等を元に解析、直近の地震発生状況に照らして今後の地震発生予測を構築、発表。

当社の技術EDAS1.0(Earthquake Data Analysys System 1.0)を利用した2018年05月から2020年01月に期限を迎えた177予測中、的中が120予測・一部的中が35予測・不的中が22予測となっており、該当率は77.7%となっています。

また当社では2020年01月にEDAS2.0(Earthquake Data Analysys System 2.0)を導入、従来の過去データからの地震予測を多地点におけるデータを多重解析する手法に進化させ、更に精度を高めています。

EDAS2.0では多重データ解析の他、様々な独自指数を用い、危険度計測に役立てています。同一地点における地震再発指数や遠隔地における発生地震の影響度指数、発生時期重要度調整指数など多岐に渡る独自指数の採用により、解析精度を更に高めています。

EDAS2.0を活用した「海外地震レポート」と「地震データ分析サービス」サービスもリリース、過去の地震から次の地震への傾向性を分析する当社の地震発生予測技術は地震への備えに役立つことでしょう。
 

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