2011年03月11日の東日本大震災、2016年04月16日の平成28年熊本地震、そして2018年に入ってからも06月18日の大阪府北部地震、09月06日の平成30年北海道胆振東部地震と被災地震が頻繁に発生する災害大国日本。

台風や大雨といった事前準備可能な災害とは異なり、突然襲ってくるという意味で予測の必要性をこれほど感じさせる自然現象はありません。

専門家が活断層や海溝の調査により地震発生のメカニズム解明に力を注ぐ一方で、地磁気や電磁波、FM波、それにGPSデータといった各種の数値異常による予測が活発に行われていますが、現代科学では地震の発生を正確に予測することは不可能とされ、迫り来る南海トラフ巨大地震の臨時情報が仮に発せられたとしてもその精度には疑問が呈されています。

こうした中、新しい予測技術の確立に向け当社では「過去の地震発生データを分析し傾向性を導き出す」という手法を用いて、今後の地震発生予測を提示しています。

気象庁が1923年01月02日以降について公開している震度1以上の「震度データベース」及び米国地質調査所(USGS – United Stages Geological Survey)が公開している20世紀以降の世界地震発生データによる情報等を元に解析、直近の地震発生状況に照らして今後の地震発生予測を構築、発表。

2018年05月から2019年10月に期限を迎えた146予測中、的中が96予測・一部的中が32予測・不的中が18予測となっており、該当率は76.7%となっています。

過去の地震から次の地震を予測する当社の地震発生予測技術は地震への備えに役立つことでしょう。
 

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