求められる地震予測

南海トラフ巨大地震や首都直下地震、そして2017年12月に新たに指摘された千島海溝沿いM8.8巨大地震など、日本国内には多大な被害を与えることが確実な大地震が複数迫っています。

こうした状況の中、国民や企業の防災意識は毎年高まりを見せており、地震保険の契約件数は平成14年の16.4%から平成28年には30.5%と倍増しており(平成30年版防災白書より)、2017年04月に発表された矢野経済研究所による「危機管理(事業継続/防災/情報セキュリティ)ソリューションに関する調査」によると2021年度の危機管理ソリューション市場規模は1兆632億円に達すると予測されています。

過去の地震から次の地震を予測

2011年03月11日の東日本大震災、2016年04月16日の平成28年熊本地震、そして2018年に入ってからも06月18日の大阪府北部地震、09月06日の平成30年北海道胆振東部地震と被災地震が頻繁に発生する災害大国日本。

台風や大雨といった事前準備可能な災害とは異なり、突然襲ってくるという意味で予測の必要性をこれほど感じさせる自然現象はありません。

専門家が活断層や海溝の調査により地震発生のメカニズム解明に力を注ぐ一方で、地磁気や電磁波、FM波、それにGPSデータといった各種の数値異常による予測が活発に行われていますが現代科学では地震の発生を正確に予測することは不可能とされ、迫り来る南海トラフ巨大地震の臨時情報が仮に発せられたとしてもその精度には疑問が呈されています。

こうした中、新しい予測技術の確立に向け当社では「過去の地震発生データから傾向性を分析する」という手法を用いて、今後の地震発生予測を提示しています。

わかりやすい解説記事の数々

当社では発生した地震についての分析情報を地震解説メディア「地震NEWS」にて提供し高い評価を獲得しています。

「地震NEWS」では付近に存在する活断層や過去の地震発生履歴及び周辺における宏観異常現象の存在を始めとする発生地震に関連した様々な情報のみならず、当社の地震発生予測を交えながら当該地震について丁寧に解説しているため、「地震がありました。津波の心配はありません」といった通り一遍のニュースとは性格を異にしており、そうした点が評価に結びついているものと考えています。

また、他にも地震の前兆である可能性が疑われる宏観異常現象として知られるイルカやクジラ、それに深海魚と行った動物の異常や空・雲の異変など地震発生前に知っておきたい情報を網羅していることも満足度に繋がっています。

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